vol.84 社内評価制度を作ろう

社内評価は、従業員のパフォーマンスを測定し、彼らの成長と企業の目標達成を支援するための重要なプロセスです。適切な評価システムは、従業員のモチベーション向上や業績改善に寄与し、企業全体の生産性を高めます。この記事では、効果的な社内評価の重要性と実践方法について詳しく解説します。

1. 社内評価を作る目的

モチベーションの向上
適切な評価は、従業員が自分の努力が認められていると感じることを可能にし、モチベーションを高めます。公平かつ透明な評価プロセスは、従業員が自分の仕事に対して誇りを持ち、さらなる努力を続ける動機づけとなります。

キャリア開発の支援
評価を通じて、従業員の強みや改善点を明確にし、キャリア開発のための具体的なフィードバックを提供できます。これにより、従業員は自分のキャリア目標に向かって必要なスキルを習得しやすくなります。

企業目標の達成
社内評価は、個々の従業員のパフォーマンスが企業全体の目標にどの程度寄与しているかを測定するためのツールです。これにより、組織全体の方向性を揃え、戦略的な目標達成に向けた行動計画を立てることができます。

2. 効果的な社内評価

明確な評価基準の設定
評価基準は具体的で、測定可能かつ達成可能なものであるべきです。曖昧な基準ではなく、会社側から期待する役割の明文化、期待する定量・定性的な目標行動指針に基づいた指標を設定することで、従業員は自分のパフォーマンスを自覚しやすくなります。

目標の分類化
目標は大きく2つに分けます。一つ目は行動の目標です。例えば、定量的な目標を達成するためには「〇〇を月に△△回実施する」という自分自身の行動を管理することです。これはあらかじめ従業員と会社側で双方で行動項目を洗い出し、回数まで落とし込んだ上で設定し定期的なフィードバックの場で実績を確認します。

そしてもう一つが成果目標です。行動目標で実践した結果を評価します。これは自分自身ではコントロールできない領域であり、あくまで行動した結果を目標として見込みます。それを会社・上司側が評価することになります。
この成果目標が芳しくない場合、行動目標を見直すこととなります。

タスクの階段設計
目標へのアクションとしてはルーティン行動とタスク行動があります。ルーティン行動とは上で説明した「〇〇を月に△△回実施する」というあらかじめ決められた行動となります。一方、目標達成に向けて一連のストーリー性を持ち、実施することがその段階に応じて違ってくる場合をここではタスク行動と定義づけしております。

このタスク行動に関してもあらかじめ目標達成に向けて逆算し、何をすれば良いかタスクを決めていきます。このタスクに関して行動を起こすための心理的なハードルが高ければスケジュール自体の遅延もしくはモチベーションの低下に繋がります。そのため、まずはタスク自体を細分化して小さなタスクをいっぱい設定し、一段ずつ目標に向かっていけるように階段設計をすると良いでしょう。そしてその階段の進捗状況を評価するのです。

定期的なフィードバックの場
評価は年に一度だけではなく、定期的なフィードバックが重要です。四半期ごとや月ごとのレビューを行うことで、従業員は自分の進捗を確認し、必要な調整を行うことができます。また、リアルタイムのフィードバックは、問題が大きくなる前に対処するのに役立ちます。

評価の透明性とコミュニケーション活性化
評価プロセスの透明性を確保し、従業員とのオープンなコミュニケーションを心掛けましょう。評価基準やフィードバックの根拠を明示し、従業員が納得できる形で評価結果を伝えることが重要です。これにより、評価に対する信頼性が高まり、従業員のエンゲージメントが向上します。

特に従業員にとって、安心安全でポジティブな環境で対話ができるよう、上司としては言葉使いや態度に気をつけて接する必要があります。従業員から話しやすいように意識することがコミュニケーションではとても大事になります。

まとめ

効果的な社内評価は、従業員の成長と企業の成功を支える重要な要素です。明確な評価基準の設定、目標の分類化、タスクの階段設計、定期的なフィードバック、評価の透明性とコミュニケーション活性化が、評価プロセスの成功に不可欠です。これらのポイントを実践することで、従業員のモチベーションを高め、企業全体のパフォーマンスを向上させることができるでしょう。

この記事を書いた人

金子 浩二

金子 浩二

海外販路開拓・業務改善コンサルタント
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15年間の海外ビジネス経験のなかで、海外駐在を2度経験。最前線で営業マンとして活躍し海外市場を切り拓いた結果、計100社以上の海外企業へ販売を実現。
また計4社で11箇所の部署を経験、業務効率化に尽力。異動引継が多い環境であったため、如何に組織のなかで人材を機能させるかに着目した結果、仕組み化の重要性に気づく。
これらの経験から2023年3月に独立し、GC COMMUNICASTIONSを開業。現在、企業様への海外販路開拓および業務改善という2つの切り口からコンサルティング支援中。

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